倫理的な組織文化への変革—意思決定支援と身体的拘束最小化に向けて

2024年の診療報酬改定では，入院料の通則改定により，「身体的拘束の最小化に向けた取り組み」の強化だけではなく，「人生の最終段階における適切な意思決定支援の推進（指針の作成）」が要件化されました。本稿筆者である発寒リハビリテーション病院看護部長の三浦氏は，「両者は不可分なもの」であると言います。

三浦氏は老人看護専門看護師としての実践経験を踏まえ，新しく看護部長として赴任した病院において倫理的な組織文化を醸成するための変革を一から行いました。当初，40％近くあった身体的拘束の実施率を1％台にまで低減させることができた具体策をご紹介します。