今なぜ費用対効果か

費用対効果の評価結果の活用

　近年，医療における費用対効果評価の重要性が強調されている．その背景の一つとして，費用対効果評価が単なる研究活動にとどまらず，その結果が政策決定に応用される例が多い点が挙げられる．例えば，英国には国民保健サービス（National Health Service：NHS）という制度があり，一部の例外を除いて基本的に保健医療サービスは無償で提供されている．そのなかで，英国国立保健医療研究所（National Institute for Health and Care Excellence：NICE）は，医薬品を対象に費用対効果評価を行っており，その評価結果によって，NHSでの使用を推奨するか否か（給付の可否）を判断している^1）．もし仮にこの評価結果が非推奨となった場合には，NHSではほぼ使用されないということになる．つまり，実質的に「保険償還や価格調整の判断に用いられている」といっても過言ではない活用方法となっており，NICEによる費用対効果の評価結果はきわめて強い影響力をもっているといえる．

　本邦においても，一部の高額な医薬品や医療機器などを対象として，費用対効果評価が行われており，その評価結果が政策に活用されている．先述の英国の例とは異なり，現行（2025年時点）の制度では「評価結果は保険償還の可否の判断に用いるのではなく，いったん保険収載したうえで価格調整に用いる」とされている^2）．つまり，あくまで薬価制度を補完する位置づけとされており，評価結果に応じて対象品目の価格を調整するために評価結果が活用されている．