がん診療連携拠点病院の専門・認定看護師による妊娠期がん患者への支援と課題

Support and Problem to Pregnant Cancer Patients at Cancer Hospitals Among Certified Nurse Specialists and Certified Nurses

Ⅰ．緒　言

　わが国において，がんは死因の第1 位であり，近年は20〜65歳の働く世代のがん患者が増加し，がん対策基本法に基づき策定される第4期がん対策推進基本計画では「小児がん及びAYA世代のがん対策」や「ライフステージに応じた療養環境への支援」を掲げている^1）．また，晩婚化，出産年齢の高齢化が進む状況下で，妊娠中にがんに罹患するケースが増加しつつある^2）．妊娠中に診断されたがんを妊娠期がんと呼び，The International Network on Cancer, Infertility and Pregnancy（INCIP）における16カ国のデータによれば，妊娠中のがん診断は1,000〜1,500妊娠に1人の割合だと報告されている^3）．

　妊娠中のがん治療は可能ではあるが，妊娠周期，病期，細胞型によって診断検査や治療内容が制限されることがあり，病気を過小評価する可能性や，非妊娠期に標準治療とされている治療ができないことがある^4）．妊娠期がん患者の増加に伴い，妊娠中の検査や治療についてはさまざまな知見を積み重ねることにより， National Compre hen sive Cancer Network（NCCN）においては各がんのガイドラインで妊娠中のがんについてのアルゴリズムを作成し，日本においては妊娠期がん診療ガイドブックが発刊された^5）．また，Kobayashiらは，日本における妊娠期のがん罹患について，1,000妊娠に1人の割合の妊娠期がん患者がおり，平均年齢が33歳であること，合併したがんは子宮頸がんが最も多く，乳がん，卵巣がんの順であったことを報告している^6）．

　妊娠期のがん罹患については，患者数や合併するがんの種類，治療のガイドラインは明らかになりつつあるが，実際の妊娠期がん患者への支援については，患者ごとに個別性が高く，小人数の看護職や医療者を対象にした研究^7）8）や事例研究^9）がなされている．本研究では，がん診療連携拠点病院の専門・認定看護師が，妊娠期がん患者を支援するうえでの課題やサポートをどのように捉えているのかをアンケート調査により明らかにすることを目的とした．