あとがき

　令和8年度の診療報酬改定は，本体で＋0.88%，薬価などを含めた全体では実質＋3%前後とされ，医療界にとっては大変有り難い改定となりました．とりわけ消化器外科領域では，急性期医療や周術期管理体制の評価が見直され，実質的なインセンティブが付与されたことは心強い出来事です．これは調 憲理事長をはじめ日本消化器外科学会が外科医減少の危機を粘り強く訴え，政策提言を重ねてこられた努力が，大きく実を結んだのだと思います．

　しかしながら，診療報酬の上積みだけで外科医の減少が食い止められるわけではありません．当直体制の整備，時間外労働の適正化，医師の健康確保といった基盤づくりを並行して進めることが不可欠です．当直をしないで高難度の予定手術だけを行うような上級医師のみが報われる仕組みではなく，若手も含めたチーム全体が持続可能となる環境を整えることこそが重要ではないでしょうか．その意味でも，タスクシェアの推進は今後の大きな柱になると感じています．