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医療DX キーワードと関連診療報酬 一問一答

医療DX キーワードと関連診療報酬 一問一答
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社会保険研究所 (編)

社会保険研究所

電子版ISBN

電子版発売日 2026年1月5日

ページ数 184

判型 A5

印刷版ISBN 978-4-7894-1625-2

印刷版発行年月 2026年1月

DOI https://doi.org/10.57527/9784789416252

書籍・雑誌概要

医療DXのキーワードと関連する診療報酬に特化した一問一答形式の解説書

オンライン資格確認(オン資)は、令和3年10月から本格運用が開始され、令和5年4月の原則導入義務化により、ほぼすべての医療機関・薬局において導入・運用がされています。

令和7年12月2日からはマイナ保険証が基本に
また、令和6年12月1日で従来の健康保険証の新規発行はできなくなっており、経過措置期間を過ぎた令和7年12月2日以降は、マイナ保険証を原則とし、従来の健康保険証は使用できません(資格確認書等での運用はあり)。


電子カルテ情報共有サービスや電子カルテの標準化等の今後についても掲載
電子処方箋は、令和5年1月から本格運用が開始され、様々な機能が追加されているほか、電子カルテ情報共有サービスについては、令和7年2月3日から3医療機関でモデル事業が開始され、順次拡大されています。
そのほか、算定共通モジュールや標準型電子カルテ、標準型レセコン等の開発も進められており、政府が目指す①全国医療情報プラットフォームの創設、②電子カルテの標準化等、③診療報酬改定DX等の施策が進められています。

医療DXやICT等に関連する診療報酬についても解説
本書では、これら医療DXに係るキーワードについて、一問一答形式で学べるものとし、さらに医療DXやICT分野(データ・デジタル・DPC関連を含む)に係る診療報酬についても同様に解説しています。

本書の内容については、原則、令和7年11月1日時点までの情報に基づいていますが、令和7年11月12日事務連絡の「マイナ保険証を基本とする仕組みへの移行について」や、同年12月10日の医療等情報利活用WGでの「電子カルテ情報共有サービスに関する検討事項」、医療法等の一部を改正する法律の概要(令和7年12月12日法律第87号)などについても掲載しています。
そのほか、医療DXや診療報報酬関連等の最新情報等については、当社編集部によるX(旧Twitter)でも発信しています。
(アカウント名:『医科点数表の解釈』編集部(株)社会保険研究所@ika_kaishaku)

目次

1章 医療DXキーワード
1 医療DX概要
2 オンライン資格確認関連
3 電子処方箋関連
4 電子カルテ情報共有サービス関連
2章 医療DX関連診療報酬111
1 医科診療報酬関連
2 DPC関連

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