日本看護科学会誌 18巻1号 (1998年4月発行)

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原著

脳卒中後遺症をもつ患者の退院・転院後6カ月時点での自宅復帰に関連する要因石川　りみ子 , 崎原　盛造 18巻1号 , 1998年4月 , pp.11-19

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要旨

　脳卒中発作のために公立の総合病院に入院し，運動機能障害のためリハビリテーション治療を受けていた脳卒中後遺症をもつ患者94人の，退院・転院後6ヵ月時点での自宅復帰に関連する要因を明らかにするため，ロジスティック回帰分析によって分析した結果，以下の知見が得られた．

1）自宅復帰に関連の強い要因は，①70歳未満，②同居者数が3人以上，③退院時BI点が高い，④入院日数が短いの4項目であり，これら4つの要因がすべて充たされた場合，自宅復帰の可能性が非常に高くなる．

2）しかし，以上の4要因をすべて充たしてなくても，ADLが高い場合には，独居でも自宅復帰の可能性は高くなる．

3）さらに，退院時BI点が低くても，年齢が若く，入院日数が短い場合には自宅復帰の可能性は高い．

資料

長崎県小値賀島住民の保健行動特性岩永　秀子 18巻1号 , 1998年4月 , pp.30-39

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要旨

　本研究は，対象の保健行動変容への有効な支援方法を探るために，保健行動の地域特性を明らかにすることを目的としている．今回は，農漁村部である長崎県小値賀島住民の保健行動特性を明らかにするために，都市部である神奈川県相模原市住民と対比検討した．調査項目は，保健行動の実行度，実行要因（保健行動の優先性，保健規範意識，病気に対する脆弱感，情緒的支援ネットワーク，生きがい），食生活状況である．分析対象数は小値賀122人，相模原149人であった．

　分析の結果以下のことが明らかになった．

1）小値賀島住民は都市部住民より保健行動を実行しており，特に50歳未満，有職者で差がみられた．小値賀島住民は規則正しい食事をし，夜更かしをさけ，睡眠を十分とっていた．

2）小値賀島住民は都市部住民より生活行動の中で保健行動を優先させる態度が強く，また生きがいを多くもっていた．特に仕事，地域の人との関わり，宗教をより生きがいとする人の割合が高かった．

3）調査した5つの実行要因によって，小値賀島住民の保健行動実行度の約30％が説明可能であり，都市部住民に比べ影響が大きかった．小値賀島住民では，他の生活行動より保健行動を優先させる態度が強い人ほど，生きがいを多くもっている人ほど，保健行動の実行度が高かった．

不確かさの概念分析鈴木　真知子 18巻1号 , 1998年4月 , pp.40-47

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Ⅰ．はじめに

　慢性疾患やがん，AIDSなど現在の医学では治癒できない疾患が増加し，疾患の成り行きが予測し得ないなど，患者やケアを提供している介護者，医療者さえも不確かな状況に置かれる機会が増えている．Mishel（1983）^1）は，人が状況を不確かとして認識すると，出来事を明確に評価することができなくなったり，コーピング行動が限定されるとし，不確かさの認識が人の取る行動に大きな影響を与えることを述べている．また日本では1997年10月から臓器移植法が施行されるなど，患者自らが意思決定を明確にしていかなければならない機会が増えている．意思決定を求められた場合Janis＆Mann（1977）^2）は，人は選択肢に関する情報を求める行動を取るとしている．しかし人々が置かれている環境は，多くの情報に溢れている．Mishel（1988）^1）は，情報量がその人の認知能力を越える時，情報はその人の負担となり，不確かさを生じると述べている．Newman（1986）^3）は，「拡張する意識としての健康理論」において，不確かさを，病気中に人が人生についての一つの見方から，より高い秩序に立った見方へと移行する機会であるとし，不確かさが看護援助を考える際の重要な概念であると述べている．不確かさの概念は，これまで欧米では数多く研究されているが，日本では概念の応用性を高めるような研究は，ほとんど行われていない．

　従って，本稿ではWalker＆Avant（1988）^4）による概念分析法の手順に基づき，看護実践や研究における「不確かさ」の概念の応用性を高めることを目的とし，「不確かさ」の概念分析を行った．

日本看護科学学会研究活動委員会報告

臨床看護研究実施上の困難と克服課題　第一次調査報告南沢　汎美 , 雄西　智恵美 , 数間　恵子 , 小玉　香津子 , 斎藤　やよい , 酒井　美絵子 , 深山　智代 18巻1号 , 1998年4月 , pp.52-59

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緒言

　看護学の発展には，臨床における看護ケアの向上に焦点をあて，ケアの評価までを含んだ研究の推進が必要である．そのためには実際に患者のケアを提供する立場にある臨床現場の看護職者に負うところが大きい．しかし，現実には臨床で看護に従事しながら研究活動を行うのは必ずしも容易なことではなく，現場の看護職者が臨床実践の中で研究を推進する条件を整えることが求められる．

　臨床での看護研究の遂行にあたって，どのような困難があり，どのような改善方策が可能なのかを検討することは，看護職全体としての急務であり，日本看護科学学会研究活動委員会はその一端を担うべき立場にある．

日本看護科学学会看護倫理検討委員会報告

看護系大学における研究の倫理審査体制の試案南　裕子 , 勝田　仁美 , 安藤　広子 , 森　恵美 , 太田　喜久子 , 岡谷　恵子 , 片田　範子 , 川村　佐和子 , 高谷　嘉枝 , 土居　洋子 , 中西　睦子 , 堀井　理司 18巻1号 , 1998年4月 , pp.60-70

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1．はじめに

　人間を対象とする研究においては，対象者の人権への侵害に関する問題がしばしば存在することが近年指摘されるようになり，特に生命倫理の観点からの論議が盛んである．特に医療の現場における生命倫理の問題が論議の中心になり，このような背景のもと，医学部においては生命倫理の観点からの審査体制が整うようになってきた．

　保健医療福祉の現場で，人間を対象とすることが多い看護学の研究においても，人権擁護の倫理的視点からの審査体制が必要であるが，それは二つの理由からである．ひとつは，看護学の分野における研究には，医学における研究と同様に，意図的，また非意図的にかかわらず人間の身体や精神へ侵襲する恐れがあることである．すなわち，研究対象者の個人の権利と研究がもつ科学的価値との対立する価値がそこに存在する可能性がある．ところが，看護学における研究においては，対象者の研究参加への自由意志の尊重やプライバシーの尊重等に対する吟味が行われているかどうかあやしいものが少なくないことが最近の調査で判明している（日本看護協会，日本看護科学学会）．

　もう一つは，最近の看護系大学の急増に伴う看護学部の社会に対する責任の問題である．アメリカ合衆国等では，看護学部を有する大学において看護学の研究に関する倫理審査体制が整っている．しかし，日本では最近，急速に4年制の大学において看護学教育を行う大学が増加しているが，歴史が浅いこともあって，学生や教員の行う研究を人権擁護の観点から審査する体制を整備しているところは少ない．社会に対する大学の使命として，自らを点検する姿勢と体制を整えることは言うまでもないが，学生や教員の行う人間を対象とする研究について倫理審査体制を整えることもそのひとつであろう．

　日本看護科学学会の看護倫理検討委員会は，1994年から看護学研究の倫理的課題についてさまざまな側面から調査検討行ってきたが，1997年は特に，看護系大学における倫理審査体制そのものに焦点を当てて検討してきた．日本における看護系大学は，その設置のあり方がさまざまである．総合大学の中の看護学部，看護学の単科大学，医学部等他の学部に置かれた看護学科もしくは保健学科看護学専攻課程などである．従って，看護学の倫理審査体制は，その大学の設置形態等を考慮に入れて，最も適切な倫理審査体制が整えられることになるだろう．この試案では，主に看護学部を想定して，どのような考え方で看護学研究の倫理審査体制を整えられるかを模索したものである．本委員会は，倫理審査体制は，こうあるべきであるという定型的なものはないと考えている．そもそも倫理審査体制は，研究者同志が自らを律するという意味を持つので，研究に共通する倫理課題や予測しうる問題を明白にし，その対策を学会が専門的な立場から提唱することが妥当であると当委員会は考えるものである．従って，この試案は，看護系大学において審査体制を設けるときに，ひとつの参考資料として役立てばというのがこの論文の趣旨である．