HOUMONKANGO TO KAIGO Volume 23, Issue 12 （December 2018）

訪問看護と介護 23巻12号（2018年12月発行）

Japanese English

特集理学療法士等との連携、どうしていますか？—制度改定をチャンスに変える

訪問リハビリテーションの立場から取り組む多職種連携鈴木修 ^1,2 ¹一般社団法人日本訪問リハビリテーション協会 ²社会医療法人財団慈泉会相澤地域在宅医療支援センターリハビリテーション部門 pp.896-899

発行日 2018年12月15日 Published Date 2018/12/15

DOI https://doi.org/10.11477/mf.1688201068

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Abstract 文献概要
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参考文献 Reference

　2018年度の同時改定で、利用者の全体像をふまえた効果的な訪問看護の提供を推進するために、訪問看護ステーションにおける理学療法士・作業療法士・言語聴覚士（以下、理学療法士等）によって提供される訪問看護は、看護職員との連携が不可欠であることが明確化されました^＊1。

　具体的には、訪問看護計画書と訪問看護報告書（以下、計画書・報告書）は看護職員と理学療法士等が一緒に作成し、作成に携わった職員と職種名を計画書・報告書に記名すること。リハビリテーション（以下、リハ）が中心となる利用者に対しても、利用者の状態把握や変化等に合わせて、少なくとも初回と概ね3か月を目安として定期的に看護職員が訪問し評価することが求められています^＊1。