2040年に向けた地域理学療法のこれから

　2035年には団塊の世代のすべてが85歳以上となり，2040年にかけて要介護者が増加する．特に中重度者が増加し，看取りの増加にもつながっていく．そのような背景から，2040年に向けては，予防，中重度者を支える地域の仕組みが重要になってくると考える．

　介護予防事業の拡充は，要介護者の認定率の引き下げに効果があり，介護予防事業への参加人数が10倍に増加すると国全体で270億円の歳出削減効果が期待される^1）．現在，65歳以上の高齢者における通いの場の参加率は低い．今後は，多くの高齢者が介護予防事業に参加できるよう地域課題を分析し，その機会を創出する必要がある．