Otolaryngology Volume 34, Issue 7 （July 1962）

耳鼻咽喉科 34巻7号（1962年7月発行）

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—立木教授退官記念論文—行動発達テストを併用した幼児聴力検査三好保 ¹ , 柏崎均 ¹ , 新井清三郎 ² ¹東北大学医学部耳鼻咽喉科学教室 ²東北大学医学部小児科学教室 pp.549-551

発行日 1962年7月20日 Published Date 1962/7/20

DOI https://doi.org/10.11477/mf.1492202871

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Abstract 文献概要
1ページ目 Look Inside

　幼児が正常の言語発育を示さない場合，出来る丈早く，その原因を明らかにして，適当な対策を講じなければならない。その為にはまず，難聴によるものと，知能障害によるものとを区別する必要がある。

　一般に言語発育障害児を対象とした場合，聴力障害と知能障害とは互に影響し合う点が多い。即ち聴力障害があれば，言語を通しての知識の流入が障害されるので知能発育は停滞する。又逆に知能障害があれば言語発育は低下し，一見聴力障害がある様に思われる。

When any sign of deviation other than normal development of speech is detected in a child the cause of such deviation should be at once investigated. Categorically this cause of speech difficulty is due to either hard of hearing or mental defficiency. Gesell's test of speech development combined with hearing test for infants appeared to he highly satisf-actory in determining the cause of speech retardation.