「アレルギー総合ガイドライン2022」

はじめに

　わが国におけるアレルギー疾患の罹患率は増加を続け，現在は国民の2人に1人が何らかのアレルギー疾患を有しているとされる．そのような状況のなか，2015年に施行されたアレルギー疾患対策基本法の基本理念の1つに「居住する地域にかかわらず等しく科学的知見に基づく適切なアレルギー疾患に係る医療を受けることができるようにすること」があげられており，エビデンスに基づくアレルギー診療の均てん化の推進が望まれている．しかし，アレルギー専門医の地域偏在やアレルギー専門医のなかでの診療科による偏在が問題となっている．一方，アレルギー疾患は幅広い年齢層にまたがる臓器横断的な疾患であり，また複数の疾患を合併することが多く，1人の患者を診療するうえで特定の臓器に特化した診療よりアレルギー疾患全般にわたる総合的な診療が提供されることが望まれている．