就労女性の妊娠，出産，子育て

はじめに

　2016年に女性活躍推進法が制定されたことを背景に，女性就業者数は2012～2022年の10年間で約370万人増加している^1）。第16回出生動向基本調査（2021年）では，第15回調査（2015年）と比較し，第1子出産以降の就業継続割合は57.7％から69.5％へと上昇しており^2），出産後も就労を継続する女性が増えている。このような背景から，妊娠，出産，子育てをしながら働く女性労働者への健康支援は，重要な課題である。健康経営のなかでも2018年から女性の健康課題に取り組むことが重点課題となっているが，妊娠・出産は特に女性特有の健康課題であるといえるだろう^3）。