日本における慢性腰痛の患者負担増大

日本人成人において、慢性腰痛が健康関連QOL、不安および抑うつ症状、労働生産性、日常生活障害および医療資源利用に及ぼす影響を検討した。日本版National Health and Wellness Surveyの登録者のうち、慢性腰痛を呈する290例(男172例･女118例･平均55.60±14.58歳)、疼痛のない25427例(男12888例･女12539例･平均47.25±15.86歳)を対象とした。マッチングなし比較では、慢性腰痛群は測定した大半の項目が疼痛なし群(対照群)と比較して不良であり、労働および日常活動は有意に障害を受けていた。マッチング済み比較では、労働時間損失を除くすべての項目に関して両群間で有意差を認め、慢性頭痛群で不良であった。また、マッチングなし比較の場合と同様に、慢性疼痛群では医療機関受診がより高頻度であった。以上、慢性腰痛群ではQOLの低下、労働生産性の低下、日常生活障害、不安および抑うつ症状の増加、医療資源利用の増大が認められ、身体的･精神的側面に顕著な影響を及ぼすことが示された。