地元で暮らし続ける─認知症高齢者への支援

Living in One's Own Home Town:Supporting the People with Dementia

１．はじめに

　超高齢社会を迎えたわが国における認知症者数は増加の一途をたどっており，厚生労働省研究班の調査による認知症者の最新の推計値では「65歳以上の高齢者のうち推計15％であり，2012年時点で462万人にのぼる」とされている．

　認知症は，その疾患によって治療法や病状，予後が異なり，介護・対応方法も異なることから，早期発見・早期診断・早期治療（ケア）を行うことが重要視されている．とくに，症状の特徴が現れやすい初期の認知症では鑑別診断が重要となるが，診断を行う医療機関の数には地域差があり，必要な治療やケアに到達しない認知症者が少なくない．また，急性期病院に入院している認知症高齢患者では，短い在院日数期間のなかで，退院に際して必要とされる社会資源への迅速かつ適切なアクセスが重要となるが，高齢者の生活背景等とともに認知症の疾患や症状の特徴を把握し，サービスの必要性と優先順位について検討を行うことに困難を感じる看護職は少なくない．

　当院においても，認知症の確定診断を行う神経内科，脳神経外科，精神科等の常勤医師が不在であり，外来・入院患者ともに，医療スタッフや家族が「認知症のような症状があるけれども，認知症なのかどうか分からない」という疑問を抱えたまま，手探りのケアが行われ，服薬のアドヒアランスの低下や入院中のせん妄，BPSD（認知症の心理・行動症状）などの症状の複雑化・悪化を招き，従来居住していた地域での療養生活の継続が困難となるケースもみられていた．

　このような状況を受け，外来通院患者では，適切な療養の継続と地域におけるサービスへのアクセスを行うこと，入院患者ではせん妄やBPSDの予防と対応を行い，住み慣れた場所へ早期に退院すること等を目的として，老人看護専門看護師らにより「認知症の早期発見・診断，ケア方法の確立につなげる」「認知症にかかわる相談を受け，適切な退院支援・退院調整へつなげる」「地域住民の認知症理解を深め，『いつもの場所へ帰る』ことにつなげる」ための活動を展開してきた．

　ここに，それらの活動について紹介する．