特集にあたって

　作業療法が対象者の「生活」を支援すると言うとき，訪問作業療法は，より具体的・実践的なサービス提供の方法となる．

　平成18年度の診療報酬改定では，在宅訪問リハビリテーション指導管理料が週6単位まで算定可能となり，退院後3ヵ月以内の対象者については週12単位までの算定が可能となった．また，早期退院と社会的入院の解消が課題である精神医療においても，精神科訪問看護・指導料の算定上限が緩和され，退院後3ヵ月以内の訪問が週5回まで算定可能となり，入院後6ヵ月を超える対象者への退院前訪問指導料は計6回まで算定できることになった．今後，訪問リハビリテーションへの期待は益々増していくものと思われる．