卵子提供・海外渡航治療に対する医師の意識調査結果の要点

はじめに

　昨今，海外であるいは国内で，卵子提供を受けて妊娠する女性が漸増しているというニュースはご存じかと思います。年間100人以上が提供された卵子で生まれているとの推計(慶應義塾大医学部産婦人科調査：2010年9月，日本生殖医学会報告)，卵子提供による妊娠や出産は危険性が高まるとの調査結果(愛育病院調査：中山摂子産婦人科医長，2011年9月)もあり，お産の現場も無関係ではないでしょう。

　日本では，この卵子提供のほか，精子提供，受精卵(胚)提供，代理出産など，第三者がかかわる生殖技術に関する法律がないので，合法でも違法でもないのが現状です。国内では，民間団体のJISARTや，施設独自にガイドラインをもって卵子提供の審査・実施を行なっている施設があるほか，エージェントやクリニックを介して，海外で卵子提供を受ける女性が少なくありません。

　こうした現状について，不妊治療に携わる医師がどのように考えているのか，意識調査から見えたことを紹介します。