特集 救急搬送とケア
搬送対象者へのアンケート調査から考える
1.大阪市立北市民病院でのディスカッション
橋本 博子
1
1大阪市立北市民病院産婦人科病棟
pp.102-104
発行日 1995年2月25日
Published Date 1995/2/25
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1611901184
- 有料閲覧
- 文献概要
- 1ページ目
大阪市立北市民病院は,331床の総合病院である。以前の病棟は,産婦人科・皮膚科の混合病棟(45床)であったが,大阪市が行なった体系的整備で未熟児室が閉鎖され,35床の産婦人科・新生児室病棟になった。基準看護は,特三類をとり,看護要員は助産婦14名,看護婦12名,ヘルパー2名,夜間は準夜勤3名,深夜勤3名の看護体制である。未熟児室が閉鎖されたため,母体搬送・新生児搬送を依頼せざるを得なくなった。搬送前に妊婦には,産婦人科医師が現在の胎児の状態と今後の予測および未熟児室廃止について説明している。
そして妊婦および家族の了解のもとに,府下における周産期救急医療システムであるOGCS(産科救急相互システム)とNMCS(新生児相互援助システム)の双方に参加している設備が整った病院へ,転院紹介することになった(図1,図2)。
Copyright © 1995, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.