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特集 卒後教育
理学療法士教育改善への方策―大阪府理学療法士会教育部からの報告
Postgraduate Education in Physical Therapy: Strategy to Improve Physical Therapist Education; Reportfrom Department of Education, Osaka Branch, Japanese Physical Therapy Association
中林 健一
1
,
農端 芳之
2
,
井端 康人
1
Kenichi NAKABAYASHI
1
,
Yoshiyuki NOBATA
2
,
Yasuhito IBATA
1
1国立療養所近畿中央病院附属リハビリテーション学院
2国立大阪南病院理学診療科
1School of Physical Therapy and Occupational Therapy, National Sanatorium, Kinki-chuou Hospital.
2Department of Physical Medicine and Rehabilitation, National Osaka-minami Hospital.
pp.235-237
発行日 1991年4月15日
Published Date 1991/4/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1551103240
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Ⅰ.初めに
これまでの理学療法士教育に対する取り組みには,教育方法や教育評価法など,教育学的方法論を取り入れるための活動が多くみられた.確かに教育の効率や信頼性を高めるためにそれらは必要である.しかし,理学療法という専門技術教育であることを考慮すれば,教育方法のみを取り上げるのではなく,筋力低下に対する検査と治療,脳卒中片麻痺に対する検査と治療など,具体的な教育内容を挙げ,それをどのように教えるか論議しなければ問題解決にはつながらない.
大阪府理学療法士会教育部では,1989年度,1990年度の2年間,「理学療法士教育の内容,方法,評価法を明確にする」という課題に取り組み,士会員に対する継続教育の一環として年1回,教育部研修会を開催してきた.そこでは学生が到達すべき行動目標を分析して教育内容を明確にし,それを学内および臨床実習でどのように教えれば良いのかを検討した.特に学生が臨床実習で問題になりがちな技術力の低さを解決するための方策や,学内教育と臨床実習教育の連携改善には重点を置いた.
本稿では養成校卒業後の教員および臨床実習指導者に対する継続教育として,研修会の内容について報告する.士会員のより意欲的な教育への取り組みが,さらによく学ぶことに士会員を導くと確信する.
なお紙数の関係上,今回は原因判断の部分に絞って報告するので御了承願いたい.
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