保健学教育の改善方策に関する研究

　本学部の第1期生（昭和48年卒）から第4期生（昭和51年卒）までの卒業生176名を対象に，今後の保健学教育のあり方を検討することを目的として，郵送法で現在の職種，所属機関，勤務地，取得した免許，資格，職業の適性，卒後教育等について調査した結果，次のような知見が得られた．

　1）職種で最も多いのは看護関係職，ついで臨床検査技師，衛生行政職，教育研究職等であり，所属機関は地方自治体が最も多く，国家機関，民間企業と続いている．

　2）勤務施設の種類は病院・診療所が最も多く，教育機関，保健所，行政機関，研究検査機関と続き，勤務地は沖縄県内が65.2％で最も多く，本土では東京，神奈川を中心とした関東地域に多い．しかし，本土就職老も沖縄県へ戻りたいという意志を表明した者が多く，県内就職志向が強い．

　3）現在従事している職業の適性については65.5％が適していると判断しているが，不適あるいはどちらとも判断しかねている者も比較的多く，現在の職業に対して少なからぬ不満を持っていることが示唆される．

　4）現在よりもっと教育内容の充実を希望している領域は医療ソーシャルワーク（MSW，PSW）とリハピリテーション（OT，PT，ST）である．

　5）卒後教育としては大学院教育（修士および博士課程）を最も強く要望しているが，研修，講習会のような実践的教育訓練に対する要望も強い．