第三者機関を含めた教育施設における自己点検・評価のあり方

　21世紀の幕開けから，わが国の理学療法教育は新たな局面を迎え，それを乗り越えるべく具体的な対応に迫られている．すなわち，近年の養成施設の急増によって，理学療法士の需給バランスが均衡し，さらには逆転するという状況がますます現実味を帯びつつあり，その教育は量から質への転換を図ることが強く求められてきている．

　そもそも大学や専門学校を取り巻く環境は，少子化が進み，学歴の目減りや大学の大衆化が起こり，さらに創造的な学術研究や治療技術の推進が要求され，社会的諸問題の解決も迫られているといった，変化の激しい複雑化した社会である．このような環境は教育施設間の競争や差別化を生んでおり，それは理学療法士養成施設についても例外ではない．各養成施設が教育研究水準をよりいっそう向上させ，かつ社会からの評価に耐えうるよう個性ある教育施設としてさらに充実・発展し，新しい時代が要請する人材の養成および学術研究を積極的に推進していくことが求められている．