安全な輸血実施のために―日赤血液センターの体制④―輸血後感染症副作用およびその検査

はじめに

　わが国の輸血用血液は1960年代半ばまで，そのほとんどが売血血液により賄われていた．その売血時代には輸血を受けた患者の約半数が輸血後肝炎を発症していたと報告されており¹⁾，その後の献血制度への切り替えや新たな検査の導入により，輸血後肝炎の発生頻度は徐々に低下してきた．現在ではさらに，献血受付時の本人確認，問診の強化，最新の血清学検査機器の導入，B型肝炎ウイルス(hepatitis B virus，HBV)，C型肝炎ウイルス(hepatitis C virus，HCV)およびヒト免疫不全ウイルス〔human immunodeficiency virus(HIV)-1/2〕を対象とした核酸増幅検査(nucleic acid amplification，NAT)の実施や新鮮凍結血漿の貯留保管(6か月間)などにより，安全性は飛躍的に高められている(図)²⁾．1999年10月のNAT導入当初は検体500本をプールして検査していたが，翌2000年2月から50本プールに，さらに2004年8月からは現在の20本プールへとプールサイズを縮小し，ウイルスの検出感度を向上させた．しかしながら，輸血による感染事例がいまだに年間10例ほど発生しており，さらなる安全対策が求められている．本稿では遡及調査の概要を含めた輸血感染事例の現状とその検査の手法を解説する．