036 停留精巣

1　概念・成因

　停留精巣は出生時の罹患率が4.1～6.9％であるが，自然下降により3か月で1.0～1.6％になる。以降は変わらず1歳で1.0～1.7％である。低出生体重児，早期産児では成熟児，正期産児に比べて自然下降率が高い。それでも6か月までに自然下降はほぼ完了する^1）。出生直後は両側性：片側性＝39％：61％であるが，3か月では両側性：片側性＝17％：83％となる。

　本邦では2005年に日本小児泌尿器科学会が『停留精巣診療ガイドライン』を作成した^2）。これは2003年までに著された停留精巣に関する臨床論文1,801編を基に作成されている。その後約10年が経過し，多くの臨床研究が報告されているが，過去のエビデンスを覆す知見はないので，現行の『ガイドライン』に従って診療をすればよいものと考える。