勤労者における精神障害に関する多施設共同研究

A Collaborating Study on Mental Disorders in Employees

■はじめに

　今日，日本国民の過半数が勤労者であり，就労可能人口の多くは有職者である^8）。それゆえすべての日本国民が，精神医療の対象となる可能性があるが，その多くは地域住民であると同時に，職域では勤労者として存在している。時には就労しているばかりでなく，就学していることもあり，この場合には，地域住民，勤労者，学生という複合した役割を有していることになる。

　精神医療が対象とするのは個々の病者であるから，どこに所属していようと問題ないという考えもあろうが，その存在様式によって，治療的接近の方法やスタンスが規定される可能性が考えられる以上，その存在様式を問うことが求められると思われる。