産業保健スタッフと精神科専門医との連携

　労働者のこころの健康問題（メンタルヘルス）への対策に関心が高まっている。ILOも仕事上のストレスを職場における最も重要な健康阻害要因の1つと位置づけている。仕事上のストレスに起因する疾患としては，精神疾患以外に循環器疾患，消化器疾患，筋骨格系疾患，事故などが挙げられるが，本人はもとより労働の場における管理者，上司，同僚など本人を取り巻く人々の対応や社会復帰に関する問題は，他の障害とは比較できないほどの困難性を有している。

　我が国ではこの数年不況が続いており，倒産やリストラによる失業者が増加している。そして，雇用不安時代が生みだす悲劇の連鎖の中でも，最悪の結末は間違いなく自殺である。1998年度の自殺者数は過去最高の32,863人であり，前年に比べて実に8,472人も増加した（前年度比35％増）。しかも50歳代の男性の自殺者が最も多い。これは失業率が3.6％から4.6％に上昇したことと関連があるともいう。年末に交通事故による死者が1万人を超えるかどうか毎年話題になるが，自殺者の増加はこれをはるかに超えており，その対策は重要な課題である。なかでも就業者の自殺数は年間1万数千人で，そのおよそ70％はうつ病・うつ状態と推定されている。労働者の1％以上（およそ66万人）が国際疾病分類による「精神および行動の障害」を有し，精神障害による長期休業者は全労働者の0.2％から0.4％と推定されており，ほとんどの事業所において長期休業理由の第1位となっているのが現状である。