雑誌文献を検索します。書籍を検索する際には「書籍検索」を選択してください。

Seishin Igaku Volume 57, Issue 1 （January 2015）

精神医学 57巻1号（2015年1月発行）

Japanese English

特集今後の産業精神保健の課題—近年の行政施策の動向をふまえて

諸外国における職場のメンタルヘルス対策と提言 Actions for Mental Health at Workplace in Other Countries and Its Implication to Japan 川上憲人 ¹ Norito KAWAKAMI ¹ ¹東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野 ¹Department of Mental Health, Graduate School of Medicine, The University of Tokyo, Tokyo, Japan キーワード： Job stress , Psychosocial factors at work , Risk assessment , Return to work Keyword: Job stress , Psychosocial factors at work , Risk assessment , Return to work pp.49-54

発行日 2015年1月15日 Published Date 2015/1/15

DOI https://doi.org/10.11477/mf.1405204836

PDF(359KB)

有料閲覧

Abstract 文献概要
1ページ目 Look Inside
参考文献 Reference

はじめに

　日本生産生本部の企業調査では，最近3年間に「心の病」が「増加傾向」とする企業は29.2％，「横ばい」は58.0％，「減少傾向」は9.2％であり⁴⁾，職場のメンタルヘルス不調が増加したままで推移していることを示している。2013年度に申請のあった精神障害などによる労働災害補償請求の件数は1,409件であり，これまでの最高件数を記録した⁵⁾。増加したメンタルヘルス不調者のために，企業では職場復帰支援(第3次予防)の負担が増加し，手詰まり感を感じている産業保健スタッフも多い。メンタルヘルス不調による休業者の増加は企業の経営や活力にも影響を与えていると認識されている。このため，効果的な第3次予防の方法論が求められる一方で，メンタルヘルス不調の第1次予防(未然防止)への関心が高まっている。本稿では諸外国における職場のメンタルヘルス対策の動向を紹介し，わが国におけるこれからの産業精神保健のあり方について述べる。