全身性強皮症

内科診療に役立つ国内外のガイドライン

　全身性強皮症に関する国内外のガイドラインとしては，まず日本で2004年に厚生労働省強皮症調査研究班（竹原班）より「強皮症における診断基準・重症度分類・治療指針」が策定され^1），2007年に一部が改訂された．その後，2010年には，同じく厚生労働省強皮症調査研究班（佐藤班）により，EBMに基づいた新たな「全身性強皮症診療ガイドライン」が作成された．この診療ガイドラインは，そのまま日本皮膚科学会の診療ガイドラインとして承認され，日本皮膚科学会雑誌にも掲載されている^2）．このガイドラインは主として治療の流れを示す「診療アルゴリズム」と，診療上の具体的な問題事項であるclinical question（CQ）に対する回答・解説を記載した「診療ガイドライン」から構成されている．各CQに対する回答・解説は「推奨文」と「推奨度」の後に詳しい「解説」が付けられている．

　欧州ではヨーロッパリウマチ学会（European League Against Rheumatism）の下部組織であるEUSTAR（European Scleroderma Trials and Research Group）が2009年に全身性強皮症の治療に関するrecommendation（推奨）を公表した^3,4）．なお，作成には18人のエキスパート，2人の患者，3人の文献検索担当者で構成される委員会作成が当たり，日本からは筆者が唯一の皮膚科医，あるいは欧米以外のエキスパートとして参加した．当初，仮の質問がEUSTARの74施設に送られたが，最終的に文献的エビデンスやエキスパートからの意見に基づいて14の推奨事項が発表された．