資料
東京都脳卒中救急搬送体制実態調査
高橋 郁美
1,2
,
櫻山 豊夫
3
,
櫻井 幸枝
4
,
大久保 さつき
1,5
,
有賀 徹
1,6
1東京都脳卒中医療連携協議会
2東京都福祉保健局保健政策部
3東京都児童相談センター
4東京都福祉保健局
5みなと保健所
6昭和大学病院
pp.912-915
発行日 2012年11月15日
Published Date 2012/11/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1401102590
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はじめに
脳卒中は日本人の死亡原因の第3位1),要介護状態となる原因の第1位2)を占めており,患者の救命と後遺障害の軽減のため,発症後の迅速かつ適切な治療開始が不可欠である.
このため東京都は,独自の基準に基づく「東京都脳卒中急性期医療機関」を認定し,2009年3月に「東京都脳卒中救急搬送体制」を都内全域に構築した.
これは東京消防庁の救急活動基準に,Cincinnati Prehospital Stroke Scale(CPSS)(①顔のゆがみ,②上肢麻痺,③言語障害)3)による「脳卒中疑いの有無判断」を新たに加え,救急隊が脳卒中を疑った患者を速やかに「東京都脳卒中急性期医療機関」へ搬送する制度である.
本稿では2010年2月に行った「東京都脳卒中救急搬送体制実態調査」により明らかとなった課題等について報告する.
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