肺がん予防に関する遺伝学的アプローチ

　肺がんは，胃がんに次いで罹患数第2位に位置する発症頻度の高いがんである．また，5年生存率が15～20%である難治がんであることから，死亡数では第1位を占めている(http://ganjoho.jp/public/statistics/pub/statistics01.html)．肺がん死の減少のためには，肺がんの発生を抑える1次予防が重要である．喫煙は肺がん発生に関わる最大の環境要因であり，禁煙が1次予防の有力な手段であることは間違いない．しかしながら，近年，喫煙との関連が弱く，非喫煙者が患者数の半数を占める「腺がん」が全肺がんの約半数を占めており，禁煙以外の予防手段が求められている．また，他臓器やリンパ節に転移のない第I期の肺がんでは5年生存率は70～80%であり，特にCTの普及で検出頻度の高くなった小型肺腺がんでは90%以上であることから，肺がんは早期発見・治療によって十分治癒が望める疾病である．よって，早期発見・治療による2次予防は，1次予防と並び，肺がん死減少のための有力な手段となる．

　肺発がんリスクを規定する遺伝子が明らかになれば，肺がん罹患への高危険度群を選別し，検診を行うことによる効率のよい2次予防が期待できる．また，そのような遺伝子の機能を解析することにより，1次予防の標的となりうる内的・外的の環境因子の同定にもつながると考えられる．