特集 がん対策・2
扉
pp.93
発行日 2007年2月15日
Published Date 2007/2/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1401100734
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「がん対策基本法」が2006年6月に成立し,2007年4月に施行されますが,新時代の対がん総合戦略の本格化を前に,前号と本号の2回にわたって,多角的な視点から「がん対策」を取り上げてみました.
わが国では,世界的に最も多くの種類のがん検診が,公共政策の一環として実施されています.しかし,自治体の財政難の影響で,その費用対効果を含めた評価の視点が重要となっています.そこで本号では,最近のがんの罹患状況や疫学的特徴,および各種がん検診の有効性の評価に関する最新の研究成果を踏まえながら,より効果的・効率的ながん検診の実施に向けた見直しの方向性を学びたいと考えました.また,PET(Positron Emission Tomography)などの新しい検査法を応用したがん検診の問題点や,将来性,がん検診を含めたがん対策の経済学的評価についての概説もお願いしました.
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