本特集の企画にあたって

　2012年8月，国内メディアが「日本に母体血を用いた出生前遺伝学的検査が導入される見通し」と一斉に報道した。その後，関連学会で議論，検討がなされ，2013年3月9日，日本産科婦人科学会は「母体血を用いた新しい出生前遺伝学的検査に関する指針」を決定し公表した¹⁾。併せて日本医学会，日本産科婦人科学会，日本人類遺伝学会，日本医師会，日本産婦人科医会の5団体が共同声明を発表した²⁾。

　この「母体血を用いた新しい出生前遺伝学的検査」が，2013年4月から開始された。この検査は，検査法が非侵襲的で簡便である一方で，検査の受け手である妊婦・夫婦の人生，そして胎児の生命に影響を与える可能性をもつ。それゆえ，検査に直接かかわる医療者の資質が問われている。