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教育投資とは2
鈴木 敦省
1
1立教大学
pp.64-67
発行日 1963年12月1日
Published Date 1963/12/1
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1661912093
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- 1ページ目 Look Inside
■個人の教育投資のゆくえ
前号で,国家社会的立場で,公教育費はいかにひきあうかについて若干の視点をあげておいた。ところで私たち個人の教育費について投資効果を追跡することもきわめて重要であるだけでなく,将来,前途有為な看護学生にとって視野を拡大しておくうえに必要事であろうと思われる。
まず第1図を見ていただきたい。教育程度の異なる人々が,低所得層から高所得層までどんな割合で一般に分布しているか,アメリカの場合がはっきりする。高所得をあげているグループのじつに8割強は,何らかの形でカレッジかハイスクールを終わっている。これにひきかえ最低所得層の75%はじつに初等教育しか終えていない人々なのである。

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