Japanese
English
Principle 病院経営・18
部門別原価計算の必要性（5）
谷田 一久
1
1広島国際大学医療福祉学部医療経営学科
pp.516-517
発行日 2000年6月1日
Published Date 2000/6/1
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1541903021
- 有料閲覧
PPV購入案内
1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、516ページから517ページの文献です。
PPV（ペイ・パー・ビュー）とは、論文（記事）単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
- Abstract 文献概要
技術提供関連費用
前回までは技術提供関連の収益を職種別に扱うことを中心に述べた．次に費用について述べる．
もともと職種別に技術料収益を集計しているので，それに対応する費用として職種別の給与費を選択することに異論はなかろう．問題となるのは，材料費，減価償却費，エネルギー費用，メンテナンス料や支払利息といった施設関連の費用である．手術料に限らず，様々な技術料収益には，その技術を発揮するのに必要な材料や施設に関連する経費が含まれることとなっている．「所定点数に含まれる」という項目である．
Copyright © 2000, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.
