医業収益と医業費用からみた経営能率評価の試み

　最近，病院を取り巻く経営環境は医療費抑制策により悪化しているが，これに対応するため，一層の経営努力^1）が求められている．自治体病院の損益計算書^2）をみると，総収益は医業収益，医業外収益及び特別利益より，総費用は医業費用，医業外費用及び特別損失より構成されるが，これらの中で，医業外収益には補助金や他会計負担金などが，医業費用には給与費，材料費，減価償却費及び経費などが，医業外費用には支払利息や看護学院費などが含まれる．以上の項目の中で，医業収益と医業費用とは，その年度内において，直接，医療に関係したもので，病院経営の根幹をなすものである．したがって，これらの収支の健全性を確立することは最も大切なことである．

　そこで，医業収益と，医業費用の中の給与費，材料費，経費の四つの要素より算定する粗付加価値労働分配率^3）（以下，分配率と略す）と，その他の経営指標を用いて経営状況を検討することを考えた．これらの指標を用い，当院の昭和59年度の決算及び経年的推移について，他の自治体病院と比較検討したところ，今後の経営に参考とすべき所見が得られたので報告する．