Japanese
English
連載 公衆衛生のControversy
献血のHIV陽性告知をすべきか
HIV陽性献血者への告知に賛成/HIV陽性献血者の告知に反対
霜山 龍志
1
1北海道赤十字血液センター
pp.510-511
発行日 2000年7月15日
Published Date 2000/7/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1401902335
- 有料閲覧
PPV購入案内
1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、510ページから511ページの文献です。
PPV(ペイ・パー・ビュー)とは、論文(記事)単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
- Abstract 文献概要
献血時の検査ではHIV抗体陽性となる献血者は最近では10万人に1人であり,年間50人くらいに上る.この陰にいわゆるウィンドウ期の献血者もあり,それが輸血によるHIV感染の原因となりうるのである.しかしこれはいまだ2例しか確認されておらず,その理論的頻度も献血者400〜800万人に1人(輸血100万回に1回)とされている.以上を前提として論を進める.
献血時の検査は輸血の安全性を守るためであるから,献血者にその結果を知らせる義務はないかもしれない.しかしながら,HIVのような重要な感染症に罹患している事実を知らせないと必然的に性交渉による二次感染が起きるし,HIVの場合は無症候期からの治療が功を奏することもある.したがって,医師として公衆衛生の義務からは陽性献血者に告知するのが適切であろう.
Copyright © 2000, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.

