過疎地域における自治体と連携した認知症予防の取り組み—行動変容理論を基にした健康習慣の獲得を目指して

はじめに

　日本は平均寿命が84歳を超えており，世界一の長寿を誇る一方で，少子高齢化が急速に進んでいる．山間部などの地方では一層顕著であり，過疎化が進行している自治体の増加は，深刻な社会問題となっている．このような状況下で，加齢に伴い罹患率の高まる「認知症」は，日本における喫緊の課題となっている．全国で認知症に対して，さまざまな治療が行われているものの，いまだに根本から治療する方法は解明されていない．しかし，遅くとも軽度認知障害(mild cognitive impairment:MCI)および，それ以前の段階であれば，後述するような適切な生活習慣を送ることで，認知機能の改善が可能といわれている¹⁾．

　大分県竹田市(以下，当市)は，高齢化率が45.1%と高く，典型的な過疎地域となっている²⁾．そのような当市において，筆者らは自治体と連携し，65〜74歳の方を対象とした，20名を定員とする「認知症予防教室」を2017(平成29)年から開催している．本稿に紹介する取り組みを少しでもご参考いただき，「健康的な生活習慣の獲得」を図る際の一助になれば幸いであると考えている．以下に，取り組み内容や工夫点を紹介し，その上で得られた成果の報告と今後の展望を述べる．