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連載 予防活動のガイドライン・9
タバコ
竹内 武昭
1
1帝京大学医学部衛生学公衆衛生学
pp.740-743
発行日 2008年9月15日
Published Date 2008/9/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1401101406
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日本の喫煙率は男性40%，女性11%1)と先進諸国では依然として高い状態が続いている．喫煙は心身両面に悪影響を与えるが予防可能であるため，その対策は医学的・公衆衛生学的に非常に重要である．平成20年度より始まった特定健康診査と特定保健指導でも，保健指導対象者の選定のステップ2に喫煙の有無が含まれている2)．健康日本213)では喫煙予防策として具体的に4つの目標：①喫煙の健康影響の十分な知識の普及，②未成年の喫煙をなくす，③公共の場と職場での分煙の徹底及び効果の高い分煙に関する知識の普及，④禁煙支援プログラムの普及を挙げているが，禁煙支援プログラムの理解は低いと言われている．
本稿ではUS Preventive Services Task Force(USPSTF：米国予防医学専門委員会)の内容を中心に，現在の日本のタバコ事情を加味した筆者のタバコ対策の私見を述べる．
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