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特集 保存期CKD患者に対する慢性腎臓病透析予防指導管理料導入後の多職種介入の現状と課題
保存期CKD患者に対する「慢性腎臓病透析予防指導管理料」新設への道のり—CKDチーム医療の現状と課題
阿部 雅紀
1
1日本大学医学部内科学系腎臓高血圧内分泌内科学分野
pp.13-16
発行日 2026年4月30日
Published Date 2026/4/30
DOI https://doi.org/10.11477/mf.134473270280010013
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- Abstract 文献概要
- 参考文献 Reference
I.はじめに
2024年の新規透析導入患者の平均年齢は全体で71.7歳,男性が71.0歳,女性が73.3歳であり,導入患者の平均年齢は高齢化が進んでいる.また,2024年導入患者の原疾患で最多は糖尿病性腎症で37.6%,次いで腎硬化症の19.1%,慢性糸球体腎炎の13.5%であり,腎硬化症が増加傾向である(正木他,2025).糖尿病性腎症においては腎保護効果のあるRAS阻害薬に加え,SGLT2阻害薬が普及したことにより,透析導入前の保存期の治療期間が明らかに延長されている.そのため,糖尿病性腎症から透析導入となる年齢も高齢化が進んでおり,保存期慢性腎臓病(Chronic Kidney Disease:CKD)の診療においては,高齢の糖尿病性腎症と腎硬化症の割合が多い.このように,現在では多くの慢性腎臓病(CKD)は生活習慣を背景に進行するため,生活習慣指導が重要である.
わが国ではすでに糖尿病性腎症第2期以上の患者に対して,多職種によるチーム医療を行った場合に「糖尿病透析予防指導管理料」が算定されており,多職種連携の効果が評価されていた.糖尿病性腎症以外のCKD患者に対してもその効果は期待され,多職種が連携し,患者背景なども含めた包括的な対応が望まれていた.
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