ねらい

　生殖補助医療（ART）は不妊治療の主たる選択肢となり，2023年のデータでは出生児の約8人に1人がARTによって出生している．わが国の生殖医療は自由診療を基盤として発展し，新たな診断・治療法が迅速に臨床導入されてきたという歴史的経緯を有する．その一方で，多様な患者背景や施設の独自方針により，診断・治療法の実施には施設間差や医療者間差が存在してきた．こうした状況を是正し，診療の標準化を推進する契機となったのが，2021年11月に刊行された「生殖医療ガイドライン」である．これを受けて2022年度よりARTを含む生殖医療の保険適用が拡大され，診療の均質化と質向上を目指す取り組みが進展した．その後，2025年9月には改訂版「生殖医療ガイドライン2025」が刊行され，生殖医療における標準化の最新動向を確認する重要な節目となっている．