慢性疾病のある子どもたちへの自立支援 -――早期介入と多職種・多領域・専門職の連携

Independence support for children with specific chronic pediatric disease ――Early intervention and Functional cooperation by profession in related areas

　小児医療の進歩により，慢性疾病児童の90％以上が成人期に達するが，病気を乗り越えて自立していくためには多くのハードルがあり，ライフステージに合わせた切れ間のない支援体制の構築が必要である．2015年1月の児童福祉法の改正に伴い，新規法定事業として小児慢性特定疾病児童等自立支援事業が追加された．必須事業として “相談支援事業”，任意事業として “療養生活支援事業”，“相互交流支援事業”，“就職支援事業”，小児慢性特定疾病を抱える子ども（小慢児童）のきょうだい支援などの “介護者支援事業”，学習支援などの “その他の自立支援事業” で構成されている．自立支援員を中心として，学校生活での教育や社会性の涵養に遅れがみられ，自立を阻害されている児童などについて，地域による支援の充実により自立促進をはかるという画期的な事業である．多領域・多職種・専門職が実質的に連携して早期に支援の必要性を予測し，専門家として積極的に関わっていくことが重要である．