災害時の周産期傷病者情報を考える

2016年に災害時小児周産期リエゾンが発足して以降，各都道府県の医療体制に沿って災害時周産期医療情報連絡体制が整ってきた。しかしそれだけでは，発災時に医療介入の必要な周産期傷病者へ，より適切な医療を提要する体制は整わない。次なる課題は，「災害時小児周産期リエゾンを機能させるために，伝達すべき周産期傷病者情報の精度をあげること」である。なぜこれが次の課題となるのか，災害時小周産期リエゾンの活動内容からその理由と解決策を考える。