下肢人工関節置換術後の自宅退院の試み

Trial of discharge directly to home after total hip or knee arthroplasty

は じ め に　

　住民の生活環境が整っていない地方の急性期病院では，下肢人工関節置換術後の患者はリハビリテーション目的で転院することが一般的である．特に診断群分類に基づく包括支払い制度（Diagnosis Procedure Combination：DPC）の導入により，在院日数の短縮が求められ，本来なら自宅退院が可能な場合でも転院となることも少なくない．

　当院は一般病棟212床を有し，回復期病棟や地域包括ケア病棟を有していない．一般病棟の看護職員配置は10対1であり，平均在院日数は7対1病棟よりも長いため，2016年4月より下肢人工関節置換術後に後方支援病院を介さずに6週程度の入院で自宅退院し，紹介元での通院リハビリテーションを行うことをめざしてきた．2018年に診療報酬が改定され，一般病棟入院基本料などの評価体系の見直しが行われたが，この方針はかえていない．

　そこで，当院における下肢人工関節置換術後の自宅退院率を調査し，自宅退院に影響を及ぼす因子を検討した．