刊行にあたって

　近年，自閉スペクトラム症，注意欠如・多動症，限局性学習症，発達性協調運動症等の発達障害がある子どもが早期に気づかれることが増え，その支援が大きな課題となっている．

　保健分野では，健診体制の充実等により，発達障害児の早期発見が推進されている．教育分野では，通常学級に在籍する発達障害児等も支援対象とする特別支援教育が活発となり，通級指導教室の利用児が急速に増える等，発達障害児に対する教育支援が大きく変化している．福祉分野でも，児童発達支援センター，児童発達支援事業所の設置等，地域における発達障害児の支援が拡充され，利用者も増え続けている．成人支援に目を向けると，発達障害のある人が就労や生活で困難を抱えていることが認識され，発達障害者の就労支援のための制度も整備されてきている．