刊行にあたって

　2000年（平成12年）に回復期リハ病棟が医療保険に創設され，同年には介護保険制度が社会保険制度で施行された．その後，わが国の社会保障制度は改定を重ね，目まぐるしく変化している．また，2015年（平成27年）には，認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）が公表され，さらには2025年を目途に，「高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援の目的のもとで，可能な限り住み慣れた地域で，自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができるよう，地域の包括的な支援・サービス提供体制」（厚生労働省）として地域包括ケアシステムの構築が進んでいる．

　そのような社会情勢の中，わが国でおよそ半世紀の間に培われた日本の作業療法が，国民の健康に寄与できるのか，その責任がこれまで以上に問われている．一般社団法人日本作業療法士協会では，2008年度（平成20年度）老人保健健康増進等事業の研究補助金を基盤に，国民にわかりやすく作業療法を伝えるために，基準となる作業療法の枠組みづくりを始めた．その研究事業は，2013年度（平成25年度）まで行われ，枠組みの開発と検証がなされた．この枠組みが，生活行為向上マネジメント（Management Tool for Daily Life Performance：MTDLP）である．自立支援に資する包括マネジメント方法として開発されたMTDLPは，回復期リハ病棟や通所，入所，訪問等，さまざまな場所で効果が検証され，またOTと介護支援専門員，OTと訪問介護等，さまざまな連携場面での有効性も検討された．研究事業後も，介護予防に資するMTDLPの検討を行っており，地域包括ケア時代における有効な手段としてMTDLPを実践している最中である．