京都府新人保健師研修ガイドラインによる研修の評価—到達目標自己チェック表を用いた追跡的検討

緒言

　保健師育成の研修は各自治体が個別に実施していたが，到達目標を設定し一定レベルの保健師を育成するためのガイドラインはなかった。2011（平成23）年に厚生労働省は新任期保健師の育成に関するガイドライン（以下，厚生労働省ガイドライン）を作成し，わが国の公衆衛生活動の現状や課題を踏まえて体系的な保健師育成の必要性を指摘した^1，2）。これに呼応して，自治体では保健師研修ガイドラインを作成し，研修の企画や運営に活用し，保健師の育成に力を注いでいる。

　京都府も2012（平成24）年度に「新人保健師研修ガイドライン」^3）を作成し，研修体制を整備し，体系的な保健師育成システム^4）を構築した。この間に，ガイドラインに基づいて，京都府研修企画プロジェクト会議（以下，プロジェクト会議）を設置した。また，本庁事務局は，府保健所並びに府内市町村の新任期保健師を対象に，OJT（On the Job Training）およびOff-JT（Off the Job Training）による研修を計画的に実施するために，3か所の府保健所を中核としたブロック体制（以下，中核保健所）や，保健所および市町村の各所属で実施するOJTと連動する階層的な研修体制を整備した。その上で，研修内容を吟味して運営している。