視覚障害者と聴覚障害者の生活とサービス—できるところから始める医療施設での支援

視覚障害と聴覚障害

　“障害者差別解消法”（正式名称“障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律”）^1）が2016年4月に施行され，病院やリハビリテーションセンター（以下，医療機関）もその対応が求められている．同法を医療機関に当てはめて簡単に言えば，「医療機関において，障害のある患者さんを差別してはいけません．患者さんとよく相談し，治療に支障がないよう環境整備してください．ただし，機関運営・業務に無理のない範囲で」となる．また，平成30年版障害者白書（第1章第4節6．保健・医療の推進）^2）にも「障害者が身近な地域で必要な医療やリハビリテーションを受けられるよう，地域医療体制等の充実を図る」と記載されている．本稿では同法の概要の紹介とともに，医療機関における視覚障害者，聴覚障害者への対応などを提案する．