部門別原価計算の必要性（5）

　技術提供関連費用

　前回までは技術提供関連の収益を職種別に扱うことを中心に述べた．次に費用について述べる．

　もともと職種別に技術料収益を集計しているので，それに対応する費用として職種別の給与費を選択することに異論はなかろう．問題となるのは，材料費，減価償却費，エネルギー費用，メンテナンス料や支払利息といった施設関連の費用である．手術料に限らず，様々な技術料収益には，その技術を発揮するのに必要な材料や施設に関連する経費が含まれることとなっている．「所定点数に含まれる」という項目である．