低周波音の健康影響の評価に関する課題と今後の展望

はじめに

　超・低周波音問題は，1970年代に社会問題となったが，2000年前後から再び社会問題となっている．「原因設備」は，工場・事業所の産業機械設備が主体であったが，最近は，住宅地に近接する大店舗などの中規模冷凍機や空調機設備，個人住宅向け家電給湯設備(エコキュートなど)，さらに，2000年以降急激に開発が進んでいる風力発電事業所の風車音である．「原因媒体」は「超低周波音，ならびに低周波音」(以降，超・低周波音と記す)である．「結果」は，原因設備の周辺に住む人々に表1に示す生理的症状が発症することである．

　以下に1973年以来，超・低周波音に関する実問題に取り組み，工学的調査・対策により解決してきた事例¹⁾に基づいて，超・低周波音の特徴や健康被害の発症状況，評価法，ならびに本疾患に対する対応などについて記す²⁾．