精神障害をもつ人を対象とした就労支援—国内外の潮流をふまえて

Employment Support for People with Mental Health Conditions

抄録

　近年，精神科領域では症状改善に加えてパーソナルリカバリーの観点が重視され，就労は生活の質やリカバリーと関連する重要な指標と認識されつつある。障害をもつ人を対象とした施策として障害者雇用，特例子会社制度，法定雇用率の設定などがあり，さまざまな議論はありつつも，過去15年間でハローワークを利用した精神障害者の就労率は大幅に増加した。他方，統合失調症のような重症精神障害をもつ人への支援についてはいまだ十分とは言い難い。本稿では精神科医療において就労支援を行うことの今日的な意義，障害をもつ人を対象とした雇用施策，精神障害者の就労状況について概観する。また重症精神障害を対象としており，国内外でエビデンスが蓄積されているindividual placement and support（個別就労支援）の概要と，その臨床的意義，日本における普及に向けた制度的・実践的課題について紹介する。