胎児治療─最近の動向

胎児治療の社会的認知

　社会的認知や医療経済的認知なくして，新しい医療が定着・普及するはずがない．胎児輸血がLiley^1）により発表されたのは1963年であり，わが国では1966年に金岡ら^2）により発表された．以後40年の歳月が流れたにもかかわらず，わが国において，胎児輸血は社会的にも医療経済的に認知されていない．米国では年間500件程度行われている^3）．わが国では胎児輸血は未だに，医師の裁量のみによって実行される研究的，実験的医療である．しかしあまりにも歴史が古い技術なので，いまさら高度先進医療と呼ぶこともはばかれる．確かに，わが国の人口やRhD因子陰性率から考えると，RhD因子にかかわる胎児輸血の適応例は年間数例にすぎない．少なければ医療保障は容易に行えるはずであり，不規則抗体に起因する胎児貧血やパルボB─19による貧血など，ほかにも胎児輸血の適応はある（図1）^4）．

　突破口が1つ開けた．医療機関を指定して，医療経済的に認知する高度先進医療に2種類の胎児治療が指定された．いずれも国立循環器病センターと筑波大学附属病院での承認である．1つは胎児尿路─羊水腔シャント術で平成16年12月より認められた．適応症は，Prune─Belly症候群などの胎児閉塞性尿路疾患である．2つ目は胎児胸腔─羊水腔シャントチューブ留置術で平成17年4月より認められた^5）．