ビッグデータから見える健康の未来（1）

はじめに

　世界に先駆けて超高齢社会に突入した日本は，高齢者の健康増進に向けた対策が急務である．近年では「がん」，「心筋梗塞」，「脳卒中」といった三大疾病に加えて，「認知症」と附随して生じる諸問題が大きな社会的課題となっている．中でも弘前大学の所在する青森県は，厚生労働省が5年ごとに発表する「都道府県別生命表の概況」，すなわち平均寿命の都道府県ランキングによれば，男性は1985年（昭和60年）から，女性は2000年（平成12年）から全国最下位（平均寿命が最短）が続いており，日本一の「短命県」の状態である．最新の2015年（平成27年）実施の調査においても，平均寿命は男性トップの滋賀県と3.1歳，女性トップの長野県と1.7歳，それぞれ開きがある^1）．これは単なる高齢者の寿命の違いではなく，特に働き盛り世代の死亡率の高さに起因するもので，この背景には，喫煙率や飲酒率の高さ，肥満者数の多さ，健康診断受診率の低さ，スポーツをする人の割合の低さ等，総じて県民のヘルスリテラシー（健康教養）が低いことが関与しているものと考えられている．

　本学では，長年にわたるこの青森県の平均寿命全国最下位（短命県）の状況を打開すべく，2005年（平成17年）から「岩木健康増進プロジェクト」と名づけた地域健康増進活動を一大展開し，活動の一環として毎年1,000名超の弘前市民（岩木地区）を対象とした大規模合同健康調査を実施している．その取り組みをきっかけとして，2013年（平成25年）には文部科学省の「革新的イノベーション創出プログラム（COI STREAM）」に採択され，今日の活動に至っている．