低出生体重児の理学療法と生活指導

はじめに

　わが国の総出生数の減少に対し，出生体重2,500g未満の低出生体重児の出生数は逆に増加している．このようなハイリスク児の割合の増加にもかかわらず，新生児死亡率は減少を続けており，近年の新生児医療の進歩は著しいと言える（表1）^1）．しかし救命された極低出生体重児の長期予後については，まだまだ改善すべき点が多く存在し^2），長期的にリハビリテーションの対象となることも多い．

　本稿のテーマである生活指導とは，低出生体重児と両親にとっては育児支援そのものである．新生児の育児と言えば，主に「ミルク，オムツ，沐浴，睡眠，安全な環境」であり，本来，家族主体で行われる．しかし，低出生体重児として出生すると，まず救命のための医療が必要となり，neonatal intensive care unit（NICU）という特殊環境で生活がスタートする．保育器のなかのわが子を見つめながらも，親としての無力感や後悔，将来に対する不安を味わいがちである．このように思い描いてきた出産や育児と異なるスタートを切った家族に対し，関係性を構築し，養育者として自信を持てるように支援することが重要である．

　低出生体重児は，退院後も発育・発達のみならずさまざまな問題を抱えやすいため，NICU入院中だけでなく，退院後の生活支援や地域連携も重要である．有効なフォローアップを行うには，小児科医を中心に，小児神経科医，心理士，保健師，看護師，理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，眼科医，歯科医，医療ソーシャルワーカーなどによるフォローアップチームが必要であり，症例により，必要な専門医との連携体制をつくる．また，地域の病院，小児科医，療育センター，保健所・保健センター，訪問看護ステーションなどとの連携，さらには教育機関との連携も不可欠である^3）．

　出生体重1,500g未満の極低出生体重児は，ハイリスク児フォローアップ研究会を中心に，小学3年生まで定期的にフォローするプロトコルが作成されている^4）．また，周産期母子医療センターネットワーク（Neonatal Research Network Database in Japan：NRN）により，そのプロトコルをもとにしたresearch follow-upシステムが構築されている^5）．このプロトコルが実施可能な施設は，2004年の時点では10施設にすぎなかったが，2012年には65施設まで増加している^6）．統一プロトコルによる全国多施設でのデータは，今後，理学療法の予後予測に有効と考えられる．

　当院ではリハビリテーションが必要な低出生体重児に対し，NICUより理学療法士が介入し，発達評価と支援を行っている．退院前には，入院中の評価をもとにスクリーニングを行い，外来での継続の有無を判断する．本稿では，NICUという特殊環境でスタートを切った家族に対する育児支援と，そのなかでの理学療法士の役割についてまとめた．